今回は“オンラインカジノの安全性”を違法性・逮捕事例もからめて紹介する記事だぜ
オンラインカジノで遊ぶ時には安全性の高いサイトを選ぶことが重要です。そもそもオンラインカジノは合法なのか？違法なのか？を解説します。
さらに実際に逮捕者が出た事件を振り返り、安全にプレイするためのポイントを整理します。その上で信頼できるオンラインカジノを選ぶコツを教えます。
記事の最後では安全性が非常に高いオススメのオンライカジノも紹介しているので、お見逃しなく！
この記事を読んだらわかること
✅オンラインカジノは絶対に安全だと言えない根拠
✅実際に日本人逮捕者が出たオンラインカジノ関連事件
✅安全なオンラインカジノを選ぶための3つの検討材料
目 次
オンラインカジノはそもそも合法である
オンライカジノは各国の政府機関の認可を受けた会社がサービスを提供しています。こうした国々では認可された会社が運営するカジノは合法です。つまり、同様の認可を受けた会社が運営するオンラインカジノもまた合法です。
ただし、日本国内でオンライカジノをプレイする際には絶対に「安全である」とも「違法である」とも言い切れません。
ここには一部を除き賭博行為を禁止する日本の法律が関係します。
オンラインカジノが絶対に安全だとは言えない根拠
刑法第185条・第186条により、日本国内での賭博行為を行うこと（賭博を行う場を提供すること&そこで賭博行為をすること）は違法です。例外として認められているのが公営ギャンブル（競馬・競艇・競輪など）と宝くじです。これらには特別法が適応されるため、第185条・第186条の対象外となり、違法とはなりません。
したがって、
・日本国内でギャンブルを行う店舗を運営する→そこで賭ける
・日本国内でオンラインカジノを運営する→そこで賭ける
上記の行為はいずれも違法です。
違法賭博ができるお店はいわゆる闇カジノと呼ばれる店舗であり、多数の検挙例があります。
オンラインカジノは公営ギャンブルでも宝くじでもないので、日本国内でのプレイは絶対に安全とは言い切れません。
オンラインカジノが違法とも言えない根拠
自宅からオンライカジノをプレイする場合は胴元はオンライカジノを運営する会社（=海外の会社）です。プレイヤーが賭け事をしているのは間違いありませんが、胴元が同じ場所にいるわけではありません。
したがって、先ほどの闇カジノのお店とは事情が異なります。しかもオンライカジノは運営する会社が存在する国の法律では合法なサービスです。こうしたことからオンラインカジノだから違法とは言えないのが現状です。
過去にオンラインカジノ絡みで逮捕された事例は確かに存在する
闇カジノ以外でも過去にはオンラインカジノ利用者が逮捕された事例があります。次の章では実際の逮捕事例について詳しく紹介します。
実際に日本人が逮捕されたオンラインカジノ関連の事件
こちらでは実際にオンラインカジノが絡んで日本の警察による逮捕者が出た事件を紹介します。
取り上げる事例は次の3つです：
・NetBanQ事件
・スマートライブカジノ事件
・ドリームカジノ事件
それぞれ事件の概要と押さえておきたいポイントを解説します。
決済サービスが逮捕のきっかけ『NetBanQ事件』
2016年2月にオンラインカジノの決済サービスとして当時人気だったNetBanQの運営者が逮捕されました。NetBanQそのものはオンラインカジノを運営していたわけではありませんが、決済サービスを通して不特定多数に賭博をさせていたと判断され逮捕されました。
日本人プレイヤーが運営会社が日本にある決済サービスを通じてオンラインカジノをプレイすると違法と判断されることがこの事件から明らかとなりました。
この事件の注目すべきポイント
NetBanQ運営者の逮捕の後、利用履歴をたどって決済サービス利用者（プレイヤー）も家宅捜索を受けました。こうしたことより、利用する決済サービスは海外の会社が運営するものを選ぶのが無難といえます。
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日本から海外サイトを利用が発端となった『スマートライブカジノ事件』
オンラインカジノのプレイヤーが初めて逮捕されたのが2016年3月のスマートライブカジノ事件です。この事件ではスマートライブを利用していた3名のプレイヤーが賭博容疑で逮捕されました。
スマートライブは日本人ディーラーとのライブカジノが楽しめたり、プレイ中のチャットが日本語で出来るといった点で日本で人気が非常に高いオンラインカジノでした。
逮捕された3人はチャットでのやり取り・ID・自身のブログでのプレイ結果の公表などから本人特定に至ったようです。最終的に3人は単純賭博罪により10〜20万円の罰金刑となりました。
この事件の注目すべきポイント
スマートライブの運営会社はイギリスに拠点を持っていました。しかし、サービスの内容から日本人のみに向けたものと判断され、違法賭博として逮捕に至りました。
国内の運営者が摘発された『ドリームカジノ事件』
国内でオンラインカジノ運営者が初めて逮捕されたのが2016年6月のドリームカジノ事件です。ドリームカジノは海外オンライカジノとして運営され、登記上の運営会社も海外のものでした。しかし、実際の運営は大阪の会社が行なっていました。
以上の実態から違法カジノの場を提供していた胴元と判断され、運営会社の逮捕に至りました。
この事件の注目すべきポイント
海外のオンライカジノでも、運営を国内で日本の会社が行なっていると、賭博とみなされます。見抜くのは困難ですが、一応頭に入れておくと良いでしょう。
安全なオンラインカジノを選ぶための3つの検討材料
実際に逮捕者の出た日本国内の事件から安全なオンラインカジノを選ぶ判断基準を紹介します。
具体的には以下の3つが注意すべきポイントです：
・日本人限定のサービスとなっていないかどうか
・運営企業の所在地
・ライセンス・第三者機関の監査の有無
それぞれについて詳しく解説します。
日本人限定のサービスとなっていないかどうか
最初に確認すべきはプレイするオンラインカジノが日本人限定のサービスとなっていないかです。
スマートライブカジノ事件では運営会社は海外に拠点がありましたが、サービス内容が日本人向けに限定されていると判断され逮捕者がでました。しかも逮捕されたのはプレイヤーでした。
この事件の教訓から、日本人のみにサービスを提供するオンラインカジノは避けた方が良いでしょう。
運営企業の所在地
次に気をつけたいのはオンラインカジノを運営する企業が日本を拠点としていないかです。
ドリームカジノ事件ではサービス自体は全世界向けでしたが、運営は大阪の企業が行なっていたために逮捕に至りました。
運営企業の拠点まで見抜くのは難しいですが、気をつけておいて損はないでしょう。
ライセンス・第三者機関の監査の有無
最後は運営会社が正式なライセンスを取得し、第三者機関の監査を受けているかです。
オンラインカジノ運営には各国政府の認証が必要ですし、健全に運営されているかをチェックする機関が複数存在します。
安全に楽しむためにもこうした認証・監査を受けているかを確認してからプレイすることをおすすめします。
【まとめ】オンラインカジノは合法とも違法とも言い切れない
オンラインカジノ自体は各国の許可を得た上で運営しているにも関わらず日本国内で逮捕者が出ています。つまり、現状では合法とも違法ともハッキリしないグレーゾーンであると認識してください。
事件に巻き込まれないためにも、「日本人限定のサービスはない」「運営企業の所在地」「ライセンス・第三者機関の監査の有無」の3つのチェックを忘れずに。
1分でわかるこの記事で紹介したポイント
✅過去に決済サービス会社・プレイヤー・運営会社が逮捕された例がある
✅サービス選びのポイントは3つ（日本人限定サービスではない、運営企業は日本企業ではない、ライセンス・第三者機関の監査を受けている）
